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零式艦上戦闘機 [論文紹介]

[位置情報]水沢光「第3章 空戦兵器―零式艦上戦闘機」(山田朗編『戦争II 近代戦争の兵器と思想動員』青木書店、2006年3月)、75-92頁。

<概要>
 零式艦上戦闘機は、太平洋戦争期の日本を代表する航空機であった。1937年より、旧日本海軍からの指示を受けた三菱重工業が、堀越二郎を設計主務者として開発した。日中戦争後期(1940年)から太平洋戦争全期にわたって使用され、旧日本陸海軍機では最大の10425機が生産された。1945年4月以降の時期においても、全海軍機生産数2840うち、なお1039機を占めていた。零式艦上戦闘機は、優位な後継機が開発されなかったため、太平洋戦争終結まで、海軍戦闘機の主力機でありつづけた。
 本章では、零式艦上戦闘機に焦点をあてながら、旧日本海軍が航空戦力をどのように捉えていたのかを分析する。当時、急速に航空技術が発展するなかで、航空機の兵器としての評価も移り変わっていた。零式艦上戦闘機の開発以前の時期には、航空機には、従属的な役割しか与えられていなかった。零式艦上戦闘機が開発された時期に、航空戦力の捉え方に大きな変化が生まれた。海軍の航空関係者を中心に、航空機を海上戦力の中心に位置づけようとする軍事思想が力を持ち出したのである。零式艦上戦闘機の開発と軍事思想の変化が重なったのは、偶然の一致ではない。高性能を実現した零式艦上戦闘機の存在自体が、新たな軍事思想を促進する働きをすることとなったのである。
 零式艦上戦闘機は、太平洋戦争期の日本において、航空戦力の到達点と限界を象徴する航空機であった。高性能を実現した零式艦上戦闘機等の出現によって、航空機が戦艦にとって代わるとする航空主兵論は、少なくとも航空関係者にとっては現実的なものとなった。一方で、工業生産力等を含めた広い意味での航空技術の限界から、零式艦上戦闘機以後、後続機を開発することができず、また、戦略空軍を構築することもなかった。こうした状況のなか、時代遅れとなった零式艦上戦闘機は、主力戦闘機として終戦まで戦い続けることを余儀なくされ、最後には、爆弾を装備し特攻作戦の主力として使用されたのである。
 本章では、まず第1節で、零式艦上戦闘機以前の空戦思想について概観する。ついで第2節では、零式艦上戦闘機開発の目的を、軍事思想と関連づけて分析する。第3節では、艦隊とは別に基地航空隊が整備されたことの意義を明らかにする。最後に第4節では、零式艦上戦闘機からみる、太平洋戦争期日本の航空技術のおかれた状況について検討する。


戦争〈2〉近代戦争の兵器と思想動員 (「もの」から見る日本史)

戦争〈2〉近代戦争の兵器と思想動員 (「もの」から見る日本史)

  • 作者:
  • 出版社/メーカー: 青木書店
  • 発売日: 2006/03
  • メディア: 単行本



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科学コミュニケーション論―イギリス(主に王立協会)、アメリカ、欧州の場合― [論文紹介]

[位置情報]水沢光「第1章 英国における科学コミュニケーションの歴史」(藤垣裕子、廣野喜幸編『科学コミュニケーション論』東京大学出版会、2008年)、3-20頁。

[位置情報]水沢光「第2章 米国および欧州の傾向」(藤垣裕子、廣野喜幸編『科学コミュニケーション論』東京大学出版会、2008年)21-38頁。

<概要>「第1章 英国における歴史」 
英国では、古くから、科学を一般に普及するため様々な啓蒙活動が実施されてきたが、近年における科学コミュニケーション施策の直接のきっかけとなったのは、1985年の王立協会の報告書であった。本章では、まず、19世紀の啓蒙活動について簡単にふれた後、王立協会の報告書と、報告書の影響下に設立されたCOPUSの活動について概説した。次いで、BSE問題を契機に政府や科学者に対する不信感が高まり、2000年前後に科学コミュニケーション施策をめぐる政策転換がおこったことを述べた。最後に、科学コミュニケーションに関する2000年以降の状況について概観した。 英国では、1985年の王立協会の報告以降、数々の試行錯誤を重ねながら、科学コミュニケーション活動を発展させてきた。当初は、科学者による公衆の科学理解増進を目指す活動が中心であったが、BSE問題をきっかけに、科学者と公衆の対話を重視する方向へと転換した。英国でおこなわれた様々な活動や議論は、今後の日本において科学コミュニケーション活動を進める際にも大いに参考になるだろう。

<概要>「第2章 米国および欧州の傾向」
 米国および欧州においても、近年、科学コミュニケーションの拡大を図るため、多様な活動が試みられている。本章では、米国における科学コミュニケーション活動の傾向と、欧州における特徴的な活動について概説した。
米国および欧州では、それぞれ多様な科学コミュニケーション活動が実施されているが、大まかに言って、次のような特徴を持っている。米国では、市民の科学研究に対する支持が比較的高く、科学者から公衆や政府に向けた情報発信が盛んであり、また、科学と社会の情報伝達を担う人材の養成が組織的に実施されている。一方、欧州では、市民の科学への関心が相対的に低く、科学技術の急速な発達に対する懸念が強いなかで、科学技術に関する意思決定に市民の参加を促すための取り組みが発展している。各国の社会状況に合わせて発達した多彩な活動は、日本社会に合った科学コミュニケーション活動を探る上でも重要な手がかりになるだろう。


科学コミュニケーション論

科学コミュニケーション論

  • 作者:
  • 出版社/メーカー: 東京大学出版会
  • 発売日: 2008/10
  • メディア: 単行本



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1970年代における日本型テクノロジー・アセスメントの形成と停滞 [論文紹介]

[位置情報]水沢光「1970年代における日本型テクノロジー・アセスメントの形成と停滞―通産省工業技術院の取り組みを中心に―」『STS Yearbook2000』通巻第9巻、2002年3月、16-30頁。

<概要>
 1960年代末から1970年代初頭にかけて、公害問題の深刻化、軍事技術の制限の無い発展等を受けて、科学・技術の在り方への批判が国内外で高まった。1960年代末にアメリカで生まれたテクノロジー・アセスメントは、こうした批判に答えるものとして現れた。アメリカでは、1972年に議会にテクノロジー・アセスメント局が設立された。テクノロジー・アセスメントは、1969年に日本に紹介されたが、日本では、ほとんど機能しなかったと言われている。本論文の目的は、日本でなぜ、テクノロジー・アセスメントが機能しなかったのかを究明することである。
 今回の論文では、主に通産省工業技術院での行政を取り上げる。研究資料としては、最近になって公開されたテクノロジー・アセスメント関連の審議会議事録等を用いた。これらの資料は、1998年12月に工業技術院図書館に受け入れられたもので、合計280冊におよぶまとまったものである、この中には、手書きの審議会議事録要旨、答申作成過程の答申案などの内部資料も含まれている。本論文では、これらの資料をもとにすることで、これまで十分に明らかにされてこなかった当時の詳細な状況を解明する。
 通産省工業技術院で策定されたテクノロジー・アセスメントの制度は、アメリカで考えられていたものとは異なる独特なものであった。日本のテクノロジー・アセスメント制度は、官庁が自らの所管する技術分野に関して、企業内のテクノロジー・アセスメント実施を、推進・監督するという構造になっていた。この構造は、通産省におけるそれ以前の行政手法を、テクノロジー・アセスメントに当てはめた形式になっていた。アメリカのテクノロジー・アセスメントは、政府の行う行政施策自体に対しての、評価制度であった。これに対して、日本の制度では、評価対象のすりかえが行われていた。ここでは、評価を受けるはずの行政府が、評価の元締めになっていたのである。こうした制度のもとで行われたテクノロジー・アセスメントは、実際、現実の意思決定には、ほとんど役立たないものであった。
 本論では、まず第1節で、日本型のテクノロジー・アセスメント制度の特徴について述べる。第2節では、日本型の制度のもとで、実際に行われたテクノロジー・アセスメントについて分析する。第3節では、1970年代後半のテクノロジー・アセスメント活動の停滞を描くとともに、その原因を考察する。


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日本学術振興会研究費と科学研究費交付金の分野別割合にみる戦時と戦後の連続性 [論文紹介]

[位置情報]水沢光「日本学術振興会研究費と科学研究費交付金の分野別割合にみる戦時と戦後の連続性」『科学史研究』第54巻、No.272、2015年1月、1-18頁。

<概要>
はじめに
 著者は、これまで、現在の科学研究費補助金(科研費)の前身である科学研究費交付金創設の経緯を分析し、日中戦争下にもかかわらず、基礎的研究を重視する政策が実行されるに至った社会経済的な背景を明らかにしてきた。戦時下で要求された応用研究が進展する中で、大学の研究環境が貧弱であることが、研究を進める上での障害になっているとの認識が広がり、幅広い分野の基礎的研究への援助をおこなう科学研究費交付金が創設されたのである。1939年の科学研究費交付金の創設は、特定分野の応用研究推進から幅広い分野の基礎的研究重視へと政策の重点が移動したことを表している。それでは、1939年に始まった幅広い研究分野を振興しようとする体制は、戦争末期あるいは終戦後、断絶してしまったのだろうか。本論文では、1930年代前半~1950年代後半の約25年間における日本学術振興会研究費と科学研究費交付金の分野別割合の分析を通して、幅広い研究分野を振興する体制が、戦時から戦後へと受け継がれたことを明らかにした。

日本学術振興会研究費
 まず、第2節第1項で、1933年度~1944年度の日本学術振興会研究費について取り上げた。日本学術振興会研究費は、理学・農学・医学に比べて、工学分野を重視しており、分野ごとの研究費配分に偏りがあった。研究費配分の変化も激しく、戦時色の強まる1930年代末~1940年代半ばには、産業的、軍事的要請に基づく特別委員会や工学への配分が大きく増加した。配分の変化を促したのは、産業界からの用途指定寄付金や、軍部や官庁からの委託研究費の拡大だった。
ついで、第2節第2項以降で、科学研究費交付金について詳しく分析した。

創設当初の科学研究費交付金
 第2項では、設立当初の1939年度~1943年度における科学研究費交付金の分野別割合について考察した。科学研究費交付金では、各年度による分野別割合の変化が、前項で述べた日本学術振興会研究費に比べて少なかったこと、日本学術振興会研究費が応用研究に重点を置いたものだったのに対して、科学研究費交付金は、理学・工学・農学・医学の自然科学の各分野に万遍なく研究費が配分されたこと、科学研究費交付金の目的が広範な基礎的科学の振興にあり、応用重視の日本学術振興会研究費と相互補完の関係にあったことを示した。

科学研究費交付金の「性格変更」
 第3項では、戦争末期の1944年度~1945年における科学研究費交付金について検討し、万遍なく研究費を配分する体制が、科学の戦力化が叫ばれた戦争末期においても基本的に変化しなかったことを明らかにした。各分野に万遍なく研究費を配分する体制が、戦争末期まで続いた直接の原因は、配分を研究者に委ねていたことである。研究費配分に携わった研究者は、それぞれの研究分野の代表として選出されていたので、各自の研究分野に不利な形で、配分を大きく変えることは難しかった。また、文部省は、応用研究を重視する日本学術振興会研究費と、基礎的研究を重視する科学研究費交付金を、相互補完的なものだと捉え、戦争末期になっても、科学研究費交付金を幅広い分野へと配分することを容認し続けた。

戦後の科学研究費交付金
 第4項では、1946年度~1958年度における科学研究費交付金について検討し、終戦により戦時動員が解除された後も、各分野に万遍なく研究費を配分する体制が、継続・発展したことを示した。人文科学の割合は、戦時期に比べて大幅に増加し、農学の割合を上回り、理学および医学に匹敵するほどとなった。1939年の科学研究費交付金の創設によって誕生した自然科学の幅広い分野を振興する体制は、戦後、人文科学への研究費配分の増大という形で、人文科学分野にも拡大した。

戦時と戦後の連続性
 第5項では、1939年度~1958年度における日本学術振興会研究費と科学研究費交付金の分野別割合を比較検討しつつ、研究費配分における戦時と戦後の連続性について改めて分析をおこなった。日本学術振興会研究費では、自然科学4分野(理学、工学、農学、医学)の合計額に占める工学の割合が非常に大きく、1943年度および1944年度には70%近くに達している。一方で、農学の割合は5%前後と非常に少なく、各分野間の偏りが大きい。これに対して、科学研究費交付金では、割合が最も多い工学でも27~39%、割合が最も少ない農学でも14~19%と、各分野に万遍なく研究費が配分されている。

結論
 最後に、第3節では、本稿の議論を総括して、1939年の科学研究費交付金の創設によって誕生した自然科学の幅広い分野を振興する体制が、戦時から戦後へと受け継がれたと、結論づけた。応用研究を重視し特定分野の研究に注力する日本学術振興会研究費の存在は、科学研究費交付金の万遍のない配分を維持することを手助けしていたと言えるだろう。


科学史研究2015年1月号(No.272)

科学史研究2015年1月号(No.272)

  • 作者:
  • 出版社/メーカー: コスモピア
  • 発売日: 2015/02/04
  • メディア: 雑誌



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文部省の科学論文題目速報事業および翻訳事業―犬丸秀雄関係文書を基に― [論文紹介]

水沢光「第二次世界大戦期における文部省の科学論文題目速報事業および翻訳事業―犬丸秀雄関係文書を基に―」『科学史研究』第52巻、No.266、2013年6月、70-80頁。

<概要>
 1943年8月、東条内閣は、「科学研究の緊急整備方策要綱」を閣議決定し、戦争の遂行を科学研究の唯一絶対の目標とすることを宣言した。先行研究は、閣議決定を境に、文部省の科学動員が、一般的な科学振興から、応用的な側面を重視した科学の戦力化へと大きく転換したことを共通に指摘している。しかし、1943年の閣議決定後、科学研究の戦力化という方針でまとめきれない施策が、数多く実施されたことも事実である。先行研究では、科学の戦力化という方針に沿う施策を主要な分析対象としているため、こうした点については、十分な検討がなされてこなかった。
 本論では、主に、科学論文題目速報事業および翻訳事業の分析を通じて、1943年の閣議決定前後における文部省の科学動員について検討した。科学論文題目速報事業および翻訳事業は、1942年以降、海外文献の入手難を背景として開始された事業であり、科学振興を目指していた。本論文では、現場の研究者と文部官僚の緩やかな連携により両事業が開始、拡大していったことや、両事業が科学の幅広い分野を対象にしたものだったことを示し、閣議決定が額面通りにはおこなわれていなかった実態を明らかにした。資料としては、2007年9月に公開された国会図書館憲政資料室所蔵の犬丸秀雄関係文書を用いた。
 まず、第2節で科学論文題目速報事業について分析した。1941年後半以降、対日封鎖の拡大によって、日本国内では、海外学術雑誌の入手がほぼ途絶することとなった。科学論文題目速報事業は、1942年4月、海外学術雑誌の途絶に苦しむ大学等の研究機関からの訴えを受け、立案された。速報対象雑誌は、ドイツにおける理学、工学、医学、農学分野の約100冊で、各分野の専門家の推薦を基に選ばれることになっていた。
 1942年8月に題目速報を開始すると、研究者から詳報を求める依頼が届き、文部省は、この依頼に基づいた抄録を発行した。1943年後半以降、速報事業における主要な情報伝達手段は、電信による論文題目の送信から、雑誌郵送へと様変わりすることとなった。到着雑誌は、各分野からバランスよく選ばれていた。到着雑誌のなかには、日本におけるペニシリン研究の発端になったといわれる論文を掲載した1943年8月発行の医学雑誌も含まれていた。1944年後半、ベルリンにおける空襲等の激化によって、事業実施の環境が悪化するなかでも、事業の継続、拡大に向けた努力がおこなわれ、ドイツから日本への雑誌郵送に加えて、日本からドイツへの学術文献送付も試みられたが、1945年3月頃、速報事業は終焉を迎えた。
 以上のように、速報事業は、研究者の要望を受けて立案され、その後も、研究機関からの様々な要請を受け、事業を拡大した。事業は、軍事上の目的から特定分野の情報を速報するのではなく、幅広い分野の学術情報を国内に速報することで、国内の科学研究全般を振興しようとするものだった。
 第3節では、翻訳事業について分析した。翻訳事業は、文部省の事業として、海外の自然科学分野の書籍を翻訳しようとするもので、1943年7月に着手された。速報事業が海外における最新の学術論文の速報を担ったのに対して、翻訳事業は、ここ15年間程度に出版された海外学術書籍の翻訳を企図していた。翻訳する書籍の選定においては、科学教育に資すること、および、科学研究の促進に役立つことが重視された。この時期に、海外の学術文化の摂取を容易にするために、翻訳事業が取り組まれた背景には、1941年以降に実施された大学・専門学校等での修業年限の短縮があった。修業年限の短縮により、教育及び研究面で困難に直面した大学からは、科学教育や科学研究の促進につながる、翻訳事業の実施を求める声が高まった。書籍選定では、大学における教育研究上の必要性を反映して、基礎的な科学教育や、幅広い分野の科学研究に役立つ書籍が多く選ばれた。翻訳事業が一般的な科学振興を目的にしていたことは、終戦を挟んで、事業が継続されたことからもわかる。終戦までに出版されなかった文献の一部は、戦後、文部省科学教育局に引き継がれ、少なくとも4件が、戦後、出版されている。
 両事業の推移からは、研究者の要望に沿いながら、文部省が、1943年の閣議決定以降も、科学の戦力化からは程遠い施策を拡充していったことがわかる。1941年以降、海外学術情報の途絶や修業年限の短縮等により、もともと貧弱な教育研究環境は、さらに悪化し、現場の研究者からは、これらの問題への対処を求める声が上がった。一方、文部省科学局には、科学振興に意欲的な官僚がおり、研究者の意向を取り入れることにも積極的だった。こうした状況の下で、両者の緩やかな連携により、一般的な科学振興を目的とした施策が戦争末期まで拡大していったのである


科学史研究 2013年 06月号 [雑誌]

科学史研究 2013年 06月号 [雑誌]

  • 作者:
  • 出版社/メーカー: 岩波書店
  • 発売日: 2013/06/28
  • メディア: 雑誌


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